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日本応用地質学会は、応用地質学に関する調査研究の推進、技術の進歩普及と会員相互の交流を図り、学術・文化の発展に寄与することを目的として1958年（昭和33年）2月に創立され、2009年（平成21年）9月1日には任意団体から一般社団法人日本応用地質学会に移行しました。現在では産業界、学会、官界からの会員が増加し、総数約二千名の会員からなる日本の応用地質学の主導的学会として機能しています。また、ＩＡＥＧ（International Association of Engineering Geology)を初めとする国際的な場での活動も活発に行っています。

１．創立

昭和33年2月、応用地質研究連絡会が会誌名を「応用地質研究連絡誌」に変更した時を設立期とする。
昭和38年、日本応用地質学会と改称される。
平成21年9月1日、一般社団法人日本応用地質学会として設立。

２．目的

応用地質学に係る研究者・技術者の相互交流及び連携のもと、学際的、総合的かつ実際的な調査研究および技術開発を行うことによって、わが国の応用地質学に関する調査研究の一層の進展と技術の進歩普及を図り、もってわが国の学術・文化延いては経済・社会の発展に寄与すること。

３．事業

• 研究発表会
• 学会誌その他刊行物の発行
• 研究および調査の実施
• 研究の奨励および研究業績の表彰
• 国内外の関連学術団体との連携および協力
• 国際的な研究協力の推進
• 上に挙げるものの他、この法人の目的を達成するために必要な事業

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応用地質学は、｢人間の自然に対する生産活動を、地質学の立場から調査･研究する学問｣と定義されるものであり、明治初頭以来百年余りにわたって営々と進められてきた地下資源の開発や交通網や都市施設等のインフラの整備、あるいは自然災害に対する防災施設の整備といった土木建設事業を遂行するなかで、我が国独自の発展をとげ、今日に至っている。そういったなか、当学会は応用地質に従事する百数十名の集まりとして、昭和33年に｢応用地質に関する研究の推進、技術の向上発達と会員相互の連絡を図る｣ことを目的として発足してから既に40年近くになる。会員は、その後着実に増え続け、正会員および賛助会員併せて2千数百名に達する組織にまで発展してきた。

しかし、応用地質学は、国際的にその体系を見直す時期にきており、国際応用地質学会(IAEG)では｢地質と人間活動の相互作用の結果として生じるエンジニヤリングや環境・災害問題の調査・研究や、その解決に関するサイエンス｣と定義し、新たな展開を図ろうとしている。当応用地質学会もその流れの中で活動しており、土木地質、農林地質、水理地質、災害地質等に加えて、環境問題を取り扱う環境地質の重要性も高まっている。応用地質がこのように多様化するなかで、その成果を社会に真に役立つ形で提供するためには、より高度な技術の開発と国際的な枠組みのなかで若手研究者･技術者の育成が強く望まれている。

このような情勢に対処するには、学際間の交流をさらに活発にし、また他分野から積極的に新しい研究成果を導入し、総合的な学問の体系を再構築してゆく必要がある。また、我が国の自然ならびに社会的な条件を基盤として発達してきた現在の学問技術を、多様な環境条件に対応する普遍性をもつものに発展させることは、国際的な信頼をさらに高めるためにも欠くことはできない。

以上の目的を達成するために、一般社団法人｢日本応用地質学会｣を組織し、応用地質に関する各界の科学者、技術者相互の連携を一層緊密で活発なものとし、研究活動の充実と技術の向上を図るための基盤を確立しようとするものである。

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１．会務運営

通常総会は年１回、理事会は年７〜８回開催している。
総務・編集・事業企画・国際・研究企画の５つの常置委員会を設置し、定常的な会務を担当している。
このほか必要により研究、技術開発関係の特別委員会を設け、その時々の問題の解決に対処している。

２．学会誌の刊行

学会誌は年４回体制で刊行していたが、平成３年度（第３２巻）から年６回体制とし、今日に至っている。
平成７年度（第３６巻）から巻頭言を掲載することとした。さらに平成10年度の40周年を期に装いを新たにA4 判化した。基本的には最後の第６巻を特集号としている。

３．シンポジウムの開催

平成元年度以降は毎年１回、以下のようなシンポジウムを開催している。

４．研究発表会の開催

毎年１回、全国各地にて以下のような研究発表会を開催している。

５．その他出版物等

その他、以下のような出版物を刊行している。

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